半導体時事特集 〜中東情勢と半導体材料〜
掲載日 2026/03/23
アメリカとイスラエルによる、イランへの攻撃の影響でホルムズ海峡の船舶通航がほぼ停止し、多数のタンカーが足止めされるなど、日本向けを含む石油輸送への影響が懸念されている。日本は一次エネルギーの大半を海外からの輸入に依存しており、とりわけ石油と天然ガス、石炭の化石燃料の輸入依存度が高い。石油供給が途絶した場合、ガソリンや電力をはじめ、それらをエネルギー源とする多くの産業活動に影響が及び、半導体業界にも影響が出てくると考えられる。
本特集では半導体と化石燃料の関係、そして中東情勢でどのような影響が見られるのかを予想する。
1. 日本のエネルギー自給率
日本の一次エネルギー自給率は12.6％（2022年度）であり、OECD38カ国中37位と、先進国の中でも極めて低い水準である。海外から輸入される石油、石炭、天然ガスなどの化石燃料の依存度が80.8%（2023年度）となっている。
そのうち石油（図では原油と記載）の輸入はサウジアラビアやUAEなどの中東地域に95%以上依存している。
図. 日本の化石燃料輸入先（2023年） [1]
昨今の情勢により中東からのエネルギーの輸入量が減少した場合、半導体業界へどのような影響が生じるのだろうか。
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