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半導体用語集

米国の復活

英語表記：revival of U.S.

　1980年代の初めに世界シェア60%を誇っていた米国系半導体メーカーは、DRAMでの競争力低下から、じりじりとシェアを後退させ、1986年には、ついに日米のシェアが逆転した。これは、単にビジネスのうえだけでなく、米国にとって、国家安全保証上重要な、エレクトロニクス技術のリーダーシップを海外に依存するのは危険であるという政府も巻き込み、危機感を喚起した。このため、米国政府は、産業科学技術政策を強化し、1987年には、IBM、モトローラ、ATT、TI、ゼロックスなど主要米国メーカーと、国防総省の官民で、SEMATECHを設立、政府と民間との協力関係の下で、半導体技術のインフラとなる製造装置、材料、およびプロセス技術の強化を行った。これは、日本の半導体メーカーの国際競争力向上の起源が、1976年の超LSI研究組合にあることを認識、これに倣ったものともいえる。SEMATECHは、設立以降、日本に先駆けて、8インチウェハを開発した他、装置の共同評価など、ある程度の成果をあげ、1996年には国防総省からの助成金を返上した。さらに、SRC（半導体技術研究開発会社）の果たした役割も大きい。SRCは、SIAで出されたテクノロジーロードマップに沿って、プリコンペティティブテクノロジーの段階で、企業のニーズを反映する形で、企業と大学を繋いで、大学の研究開発を促進した。また、1989年には、DRAMの極端な品不足解消と、DRAMを日本メーカーがほぼ独占していることに危機感を抱いた米国コンピュータメーカーおよび半導体メーカーが、DRAM生産のための企業連合、USメモリーズを設立した。具体的には、4MDRAMの量産工場を、コンピュータメーカーであるIBM、HP、DECと、インテル、AMD、NSが加わり、このコンソーシアムが設立された。しかし、大きな話題と裏腹に、具体的な計画はまとまらず、そのうち、DRAMの品薄状態の解消とともに、コンピュータメーカーの熱意も薄れ、計画は頓挫してしまった、 といわれる。

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