半導体用語集
DRAM
英語表記：Dynamic Random Access Memory
MPUと並んで、あるいは対照的にも、重要な半導体チップはDRAMであろう。第一には、半導体メーカーの収益への影響がきわめて大きいことである。これは、そこそこの集積度を持つ単一の製品としては、量産個数が圧倒的に多く、需給の変動で価格のボラテリティは大きいためである。好況時にトップシェアを取ると、年間1,000億円近い利益をものにしてきた反面、不況時には、ほぼ同程度の赤字を被ることもある。第二は、テクノロジードライバーとして、多くの半導体チップの先頭を切って、新しい微細化プロセスを実用化してきた。ほぼ、シリコンサイクルの度ごと、約3年で集積度は4倍となっており、1970年にインテルによって1kDRAMが開発されてからは、ほぼ、このテンボで開発が進んできている。1960年代の終わりには、半導体メモリは一部で利用されており、IBMもメインフレームに実験的に採用を始めていた。しかし、当時の主流は、半導体にくらべると2桁以上もコストが安い磁気メモリであった。1969年にインテルも、64ビットのバイポーラメモリ、続いてMOSメモリである256ビットSRAMの出荷を始めたが、コスト的に、磁気メモリに取って代わることは容易ではなかった。そこで、ビット当たりトランジスタ数がSRAMにくらべて少ないDRAMを1970年に投入、価格も10ドルとなり、磁気メモリと十分対抗でき、性能面では上回った。DRAMも当初は、ビット当たり3トランジスタセルであったが、後に、現在のビット当たり1トランジスタセルとなり、大幅なコストダウンが可能になったのである。日本企業の攻勢が始まるのは1970年代後半であり、16kDRAMの輸出攻勢をかけていた。日本メーカーは、大規模な設備投資と、高い歩留り、品質などによって、1980年前後には、米国系のメーカーを凌いでいた。特に、1976年の日本の超LSI研究プロジェクトでは、1MDRAMの開発をターゲットに、日本メーカーの技術力は一気に世界トップに踊り出た。1983～84年においては、日本の総合電機メーカーがシェアトップを競い、激烈な価格競争を演じた。このため、1985～86年の不況では、ついに、DRAMの生みの親であるインテルはDRAMから撤退し、その後覇権は、 日本へ、さらに韓国へと移ることになる。
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